自社株買いを実施しやすい会社の特徴 & 自社株買い割合別上昇確率

みなさんこんばんは。

本日、リクルートホールディングスが、自社株買いを行うニュースが出ていました。
リクルートホールディングスの経営陣が、低迷している株価をどうにかしたい!という意思の表れだと感じました。

今回の自社株買いの規模は、金額ベースでは1500億円上限。すごいなと感じるかもしれませんが、発行済み株式の2.55%なので、割合で言うと大した事ありません。

ただ、今晩のPTSを見ると、4%以上値上がりしているので、マーケット関係者にとってはサプライズだったのでしょう。

 

自社株買いについては、私のブログでも2週間に1度くらいのペースで見やすい一覧表を更新しています。

もし仮に、自社株買いを行う会社を先読みできるのであれば、高い確率で儲けることができるわけですけど、インサイダーではない限りそんな事は通常無理です(笑)

ただし、今回ヒントになるような論文を発見したので、その情報をシェアさせていただきます。

自社株買いにおける流動性仮説の実証分析

自社株買いと流動性に着目した論文です。

こちらの論文は、ちょっと古くて2011年10月の証券アナリストジャーナルに掲載されていたものになります。 → クリックすると論文が開きます。

詳しくは、読んでいただいければと思いますけど、エッセンスだけ抽出すると以下の事項になります。

①投資ホライズン※の数値が低い企業ほど、市場買付による自社株買いに積極的な傾向にある。
※投資ホライズンとは: 投資家が想定している投資期間の長さのこと。

②自社株買い余力が同程度の企業において、流動性が高いほど自社株買いに踏み切る傾向にあることが明らか

③配当に積極的な企業ほど自社株買いを実施

 

いきなり「投資ホライズン」というわけの分からない用語が出てきましたが、この投資ホライズンを一体どのように測定すれば良いのかが、いまいち分かりませんでした(笑)

この中で1番分かりやすかったのは、「配当に積極的な企業ほど、自社株買いを実施する」でしょうか。

この論文は2011年10月のものなので、約10年以上前のものです。もしかすると、10年経った今は、この分析は全く意味をなさない可能性があるので、改めて検証が必要だと思いました。ですので、あくまでもご参考まで・・・。

 

最も重要なのは「キャッシュリッチ」であること

自社株買いの実施で、最も重要なのは手元に豊富な資金があることです。

とにかくお金がなければ、自社株買いなんてできないわけですから、自社株買いをしやすい企業を探すときには、キャッシュリッチで、財務良好であることが条件になると思います。
そう考えると、自社株買い候補銘柄をスクリーニングしたいときは、以下のような条件で行うと良いと思います。

自社株買い候補銘柄のスクリーニング条件

(1)東証プライム、スタンダード上場銘柄であること。
(2)時価総額が500億円以上の銘柄であること。
(3)銀行、証券・商品先物、保険を除く業種の銘柄であること。
(4)市場予想PER(株価収益率)が15倍未満の銘柄であること。
(5)PBR(株価純資産倍率)が0.9倍未満の銘柄であること。
(6)純現金総資産比率※1が0%以上の銘柄であること。
(7)純資産比率が50%超の銘柄であること。
(8)市場予想ROE(株主資本利益率)が5%超8%未満の銘柄であること。
(9)今期の市場予想純利益が前期比で増益または黒字転換の銘柄であること。

ちなみに資金がない場合でも、大規模な自社株買いを行うケースがあります。
最近のケースで言うと、ヤマダ電機です。

このヤマダ電機が、自社株買いの資金をどうやって捻出するかについて、とてもわかりやすく説明しているYouTube(公認会計士ひねけんの株式投資チャンネル)がありますので、それをご紹介したいと思います。

こちらのサイトは勉強になるので、ぜひご覧になっていただくと良いと思います!

 

自社株買い割合別上昇確率について

今回、ちょっとした気まぐれで、自社株買い割合によって、株価の上昇確率がどのように変わるのかを調べてみようと思いました。

自社株買いしそうな会社を先読みできればそれに越したことはありませんが、一般的には、自社株買いの発表が出た後に、追随してその株を購入することになります

では、追随して買うとどうなるのか?

詳細に分析するのであれば、自社株買いを行った日からウォッチングして1社1社の株価の動きを調べていく感じなのでしょうけど、多忙な身でさすがに無理なので、今回は簡易的に調べています。

まず上か下かの判断は、いつも通り26週移動平均線の傾きで判断しました。

私がよく「26週移動平均線の傾き」と言っていますけど、こちらはエルダー博士の書籍からヒントをいただいて、自分の中での判断基準にしています。

機械的に、「傾きがプラスであれば上昇、マイナスであれば下落」という判断をしました。

あと、今回は2022年以降10月初旬までに自社株買いを行った企業を対象にしています。

まずは、各レンジごとのミニチャートを以下に貼っておきます。

発行済株式総数に対する割合 20%以上

 

発行済株式総数に対する割合 10%以上~20%未満

 

発行済株式総数に対する割合 5%以上~10%未満

 

 

 

 

発行済株式総数に対する割合 3%以上 ~5%未満

ここからは銘柄数が多すぎて、全部掲載するのは省略させてもらいます。

 

「発行済株式総数に対する割合 1%以上-3%未満」は、319銘柄もあったので、ミニチャートはナシです!1%未満は、意味がないので無視しました。

 

結論は以下のようになります

まとめると、以下になります。

簡単に言うと、自社株買い3%以上10%未満のケースでは、プラスになる確率が五分五分で、3%未満では、38%程度でした。

10%以上になると、約6割の確率でプラスです。

自社株買いを20%以上行っているのに、マイナスになっている会社がありますが、そのような会社は、業績に問題があったり、立会外で一気に買い付けしたり、それなりに理由があるようです。

時間があれば、もっと詳細に分析したかったのですが、ちょっといろいろ忙しいので、今回はこの辺にしたいと思います。

何かのヒントになれば幸いです。

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